株価が景気実感から離れて上昇している理由 マクロ分析で株価･成長率･景気実感を考える

ITバブルがピークを迎えていた1990年代後半～2000年初頭、サブプライムおよびリーマンショックを引き起こした金融バブルがピークだった2005～2007年はいずれも100％を超えていた（ともに115％前後でピークアウト）。

現時点で2017年の同比率は105％程度と試算され、2007年以来の100％超えとなっている。2017年12月以降の株価の騰勢からすると、比率はさらに上昇していると考えてよいだろう。

米国は余地がある一方、日本は限界？

また、同比率を米国および日本のそれぞれについて見てみると、米国に関しては100％を超えた水準で推移することはさほど珍しくないので、100％超えという事実にことさら、過熱感を覚える必要はないのかもしれない。

あえて言えば、米国の場合は150％が目安となってきそうだが、この点、堅調な成長を遂げた2017年は比率が落ち着いており、米株に関してはもう少しの上昇が許容されそうな雰囲気がある（もっともNYダウ平均株価が2万5000ドルを超えた今、比率はもっと高いところにあることに留意したい）。

一方、日本は100％を大きく超えており、11月末時点で120％程度になっている。金融バブル絶頂の中で円安バブルとも持てはやされた2005～2007年でも100％前後だったことを思えば、過熱という評価はありえよう。また、仮に現時点では大きな不安が想定されないとしても、五輪需要が一巡し、消費増税を控える2019年が近づくにつれ、腰の引ける投資家が増えてくるのではないか。

そもそも筆者はFRBの正常化プロセスは2018年中に頓挫すると考えている（昨年末のコラム『2018年は1ドル＝100～105円まで警戒～高すぎるドルの調整役がユーロから円へ～』を参照いただきたい）。そうなると、円高という障害も乗り越える必要が出てくる。残されたカードの少ない日本銀行は対応に難渋するだろう。