セクハラが隠蔽されてしまう広告代理店の闇 「私は守秘契約を結んで会社を辞めた」
2012年、大手広告代理店でディレクターを務めるメアリー(仮名)は、同僚の年配男性からセクハラを受けた。
最初は不躾な発言から始まり、それから性的なほのめかし、そして彼女の外見や仕事を中傷するということが続いた。
メアリーは人事部に不満を伝えた。社内調査の結果、他にも3人の女性が同じ男性から似たような嫌がらせを受けていたことがわかった。そのうえで人事部が彼女に突きつけた選択肢は、訴訟を起こすか、示談をして守秘契約を結ぶことだ。彼女は後者を選び、守秘契約にサインをして会社を去った。
広告代理店は加害者を保護する傾向
「私の選択肢は限られていた。自分のことだけを考えて選ぶしかなかった。あんな環境に居続けることはできない。人事部は私を守ってくれるわけじゃなかった。私は経済的な安全性を確保し、キャリアを台無しにしない道を選ばざるを得なかった」と彼女は語る。
「だから私は会社を去り、口を閉ざした。(性的嫌がらせの)被害者側に立つということはとても複雑なことだ。キャリア的にも力のある女性だと思っているが、それでも守秘契約にサインをして無かったことのように振る舞った」
広告業界においてセクハラを受けたと申告する女性たちと話してみると、あるパターンが見えてくる。ほかの業界と同様に、広告業界にもハーヴィー・ワインスタインやルイス・C.K.のようなセクハラ犯がいるが、エージェンシーは問題を社内にとどめようとするだけでなく、加害者を職にとどまらせる傾向にある。
それどころか、彼らを保護しているとも言える。さまざまな業界でセクハラ問題が大々的に取り上げられているにも関わらず、いまだ広告業界のエグゼクティブレベルでハラスメントを告発された人物はいない。だからといって、セクハラがエージェンシーで深刻な問題になってないというわけではない。