｢定義｣がデジタルマーケの効果を決める理由 なぜ日本企業の施策は｢不十分｣なのか

一方、デマンドサイドを重視しているのが、Jリーグだ。2017年8月にNTTグループやヤフー、楽天などとビッグデータ分析で提携した。サポーターがスタジアムで観戦する頻度や年齢などを分析するシステムを2019年までに構築する。スタジアムの来場履歴や関連グッズの購買履歴を蓄積し、プロモーションを行う。

こういったデマンドサイドの消費者理解もまたデジタルマーケティングの構成要素になる。もっとも、現在のJリーグID登録者は38万人にとどまる。このID登録を来場者940万人にどこまで広げられるかが、当初の成功のカギになる。

Jリーグにしても、スタジアムでの体験とオンラインでの物販、コミュニティ、ロイヤルティの形成など、リアルとオンラインの統合までは、まだ検討がしっかりとはなされていないようである。

全体像をつかむことで機能する

なぜ多くの日本企業で、サプライサイドばかり考え、デマンドサイドが抜け落ちたり、また、その逆の事態が起こるのだろうか。それは、デジタルマーケティングの全体像が見えていないからである。では、デジタルマーケティングの全体像とは何か？ 以下のように定義することができる。

大切な要素は2つだ。まず1つは、データドリブンで消費者を理解すること（デマンドサイド）。もう1つは、リアルとオンラインのシームレスな統合を図り、つながりのある消費者に最適な購買体験を提供すること（サプライサイド）である。これら2つの要素を満たすのが、デジタルマーケティングを機能させるということである。

ところが、多くの日本企業は、どちらかの要素に偏っており、デジタルマーケティングを十分に機能させることができていない。逆に考えると、2つの要素を満たすだけで、他社にはない競争力の源泉にすることができるのだ。

では、なぜデジタルマーケティングの全体像が見えないのか。それは、デジタルマーケティングを推進する企業が、自社の活動領域だけでしか、デジタルマーケティングを見ていないからである。