名ばかり部長を生む「役職と序列」のカラクリ 知らなきゃ困る「一番偉い人」の判別法とは?

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客の立場から見れば、担当者が地位の高い人のほうが、権限を持って物事をスムーズに運んでくれるだろうと思い、安心できる。そうした心理をついて、社内的には役なしだが、対外向けに役職名を与えることは多い。

前述した「担当課長」はその典型的な例だし、小売店でいえば、「小売担当リーダー」「婦人服担当マネジャー」などがそれに当たる。また、広告部などは部長が複数人いるケースもある。

「補佐や代理などがつくよりは、シンプルに『部長』といってしまったほうが、お客様に与える印象は良いですからね。ちなみに、部長が何人もいる場合は、たいがい『統括』がついている人が、"本当”の部長です」(楠木氏)。

マネジャー職も同じで、統括マネジャーやチーフマネジャー、グループマネジャーなどがいるとしたら、統括マネジャーがいちばん上位の役職であることが多いようだ。

それ以外に権限を与えず役職だけ与える理由には、「管理職待遇にすることで、組合員から外し、残業支給の対象外にしてしまう」ということもある。昇給や管理職手当を出しても、残業代は発生しなくなるので、トータルで会社にとって好都合となる。たかが役職かもしれないが、その裏には、多くの”大人の事情“が隠されているのである。

取引先の役職の序列は、把握しておくのが無難

こうして複雑な様相を呈する役職だが、取引先など他社の役職の序列は、しっかりと確認する必要がある。たとえば、会合などで席次を決める必要がある場合などだ。会社の先輩や、その企業と接点のある社員に聞けば、ある程度の序列を確認することができる。

ただ、どうしてもわからない場合は、信頼関係を構築している相手先の担当者に連絡し、「席次を決めるので役職の順番を教えてください」と、目的を伝えて聞き出すことが最善だろう。

役職の裏側を知らなくても、大きな損をすることはないだろう。しかし部下のいない部長に、「部長ですか! スゴいですね。部内のメンバーをまとめるのは大変じゃないですか」などと持ち上げすぎると、「バカにしているのか」と、怒らせてしまうこともある。

社内外で名刺交換をしたら、その人の名前だけでなく、役職もしっかりチェックしておいたほうがいいだろう。

杉山 直隆 オフィス解体新書・代表

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すぎやま なおたか / Naotaka Sugiyama

1975年生まれ。専修大学法学部卒業後、カデナクリエイト入社。ビジネス誌やビジネス書、企業の社内報・PR誌の執筆・編集を主に手がける。2016年に独立(屋号:オフィス解体新書)。社会人インターンシップ情報を紹介するブログメディア「30歳からのインターンシップ」を立ち上げ、取材活動をしている。共著に『課長・部長のための労務管理 問題解決の基本』『図解&事例で学ぶ入社1年目の教科書』『クイズ商売脳の鍛え方』など。

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