ようやくリストラ効果、ファミレスが復活宣言 改革を断行が奏功してファミレス御三家が復調

業界関係者は「社内にしがらみがなく、従来の業界の常識にとらわれない経営者でなければ、不採算店の大量閉鎖や軸足を既存店のテコ入れに移す改革は行えなかっただろう」と指摘する。

既存店は好調

新メニュー投入などの効果で、各社とも既存店は好調だ。ロイホは12年12月期に16年ぶりに既存店売上高が前期比プラスに転じ、今期に入っても6月まで月次でプラスが続いている。デニーズも13年2月期は前期比0.8％増。3～5月期は前年同期比2.1％増と増収ペースが加速してきた。

非上場のすかいらーくも12年12月期は既存店がプラス。月次数字は公開していないが、好調は続いていると見られる。

ただ、3社の業績は持ち直したとはいえ、営業利益水準は、00年代のピーク時に比べ、すかいらーくが6割程度、セブン＆アイFSやロイヤルHDは半分以下の利益水準にすぎない。今後14年、15年には消費増税という関門も待ち構えている。

ファミレス御三家が本格的に再成長軌道に乗れるかどうか。そのためには既存店のさらなる底上げが必須だ。従来以上に、新メニュー投入や店舗での接客改善など、基本の徹底がカギを握る。

（週刊東洋経済2013年7月27日号）