「海外勤務者が多い」トップ200社ランキング

メーカー、商社…海外で働ける企業はここだ

続く3位に入ったのは三菱商事(1291人)。三井物産(5位・1218人)、住友商事(6位・1099人)、丸紅(10位・899人)など、総合商社は軒並みトップ10に入った。

また、ソニー(4位・1250人)、キヤノン(8位・約1000人)、三菱電機(9位・969人)など、大手電機メーカーも上位に名を連ねている。トップ10のうち、メーカーで5社、総合商社で4社を占めた格好だ。

このように、ランキング上位に並ぶのは、就活生の誰もが知る大企業である。ただ、従業員が多ければ、海外勤務者も多いのは当然、との見方もできるだろう。

海外勤務者比率では海運、プラントも上位

では海外勤務者数に対する従業員数の割合で見てみよう。トップは職員1735人、(現地スタッフ含む)海外勤務者700人で、海外勤務者比率が40.3%の日本貿易振興機構(JETRO)。同じく独立行政法人である国際協力機構(JICA)も22.4%と高い。

人数・比率の両方で上位に来るのは総合商社。各社の比率は20%前後だが、総合職(ここでは一般的な名称)に絞れば、さらに高くなると考えられる。ほかには、商船三井川崎汽船などの海運、東洋エンジニアリング日揮といったプラント建設も上位にくる。また、国際物流や自動車部品、専門商社、電子部品・機器などの存在感も目立つ。

なお、『就職四季報2018年版』(総合版)には、海外勤務者数に加え、「勤務地とその人数」も収録しているので、「どの地域に強いのか」「どこで働けそうか」などの実態が把握できるし、国内以上に海外で名の知れた企業にも出会えるはずだ。

企業研究をおろそかにしていると、消費者目線ではなじみの薄いBtoB(Business to Business)企業の存在に気づけない可能性がある。理系のイメージが強いメーカーなどに活躍できる場所(職種)はない、と思い込んでいる文系学生もいるようだ。

まずは企業を知り、そのうえで働きやすさや待遇、規模などのデータを通して、あなたに合うかどうか確認していくこと。これこそが企業研究の鉄則といえるだろう。『就職四季報』を手に、あなたに合った会社をぜひ探していただきたい。

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