｢海外勤務者が多い｣トップ200社ランキング メーカー､商社…海外で働ける企業はここだ

続く3位に入ったのは三菱商事（1291人）。三井物産（5位・1218人）、住友商事（6位・1099人）、丸紅（10位・899人）など、総合商社は軒並みトップ10に入った。

また、ソニー（4位・1250人）、キヤノン（8位・約1000人）、三菱電機（9位・969人）など、大手電機メーカーも上位に名を連ねている。トップ10のうち、メーカーで5社、総合商社で4社を占めた格好だ。

このように、ランキング上位に並ぶのは、就活生の誰もが知る大企業である。ただ、従業員が多ければ、海外勤務者も多いのは当然、との見方もできるだろう。

海外勤務者比率では海運、プラントも上位

では海外勤務者数に対する従業員数の割合で見てみよう。トップは職員1735人、（現地スタッフ含む）海外勤務者700人で、海外勤務者比率が40.3％の日本貿易振興機構（JETRO）。同じく独立行政法人である国際協力機構（JICA）も22.4％と高い。

人数・比率の両方で上位に来るのは総合商社。各社の比率は20％前後だが、総合職（ここでは一般的な名称）に絞れば、さらに高くなると考えられる。ほかには、商船三井、川崎汽船などの海運、東洋エンジニアリング、日揮といったプラント建設も上位にくる。また、国際物流や自動車部品、専門商社、電子部品・機器などの存在感も目立つ。

なお、『就職四季報2018年版』（総合版）には、海外勤務者数に加え、「勤務地とその人数」も収録しているので、「どの地域に強いのか」「どこで働けそうか」などの実態が把握できるし、国内以上に海外で名の知れた企業にも出会えるはずだ。

企業研究をおろそかにしていると、消費者目線ではなじみの薄いBtoB（Business to Business）企業の存在に気づけない可能性がある。理系のイメージが強いメーカーなどに活躍できる場所（職種）はない、と思い込んでいる文系学生もいるようだ。

まずは企業を知り、そのうえで働きやすさや待遇、規模などのデータを通して、あなたに合うかどうか確認していくこと。これこそが企業研究の鉄則といえるだろう。『就職四季報』を手に、あなたに合った会社をぜひ探していただきたい。