オフィスや店舗、工場、研究所などの自社施設、マンションやオフィスビル等の賃貸物件、社宅や寮、保養所、遊休地などの運用・福利厚生施設――。これらが立つ土地を、企業自身が保有しているケースは多い。
どんな企業がどれぐらいの土地を持っているのか。世間一般ではあまり認識されていないが、上場企業であれば調べて比べる方法がある。決算短信や有価証券報告書の貸借対照表（B/S）に、決算期末に保有する土地の金額が記載されているからだ。
東洋経済オンラインは上場企業がどのぐらいの土地を持っているのかを調べ、トップ500社をランキングした。約1年前にも同じ基準で公開しているが、最新情報に更新した。原則として直近本決算の数字をベースにした。1年前との増減額も入れた。
大手不動産、鉄道会社の保有額が圧倒的
1位は三菱地所の2兆5052億円。東京・丸の内エリアの開発などで知られる、言わずと知れた総合不動産の一角だ。土地保有額はここ1年で1327億円の増加となった。2位はJR東海の2兆3562億円、3位には住友不動産2兆3177億円が続いた。JR東海は東海道新幹線を運営しており、これに関連する駅や線路周辺などの土地が保有額に含まれるとみられる。
土地は頻繁に売ったり、買ったりするものではないので、ランキング上位の顔ぶれは1年前と大きく変化はない。4位JR東日本（2兆0025億円）、5位三井不動産（1兆8967億円）といった大手不動産、鉄道会社など膨大な土地を保有している企業が上位に並ぶのは当然といえるだろう。鉄道系はほかにも9位阪急阪神ホールディングス、13位西武ホールディングス、14位近鉄グループホールディングス、15位JR西日本などの姿も見られる。
会計の原則では貸借対照表に計上する土地は、取得価格である簿価を基準にしていることが多いが、著しい時価の下落がある場合などに時価に引き直しているケースもあるようだ。必ずしも土地の評価額と保有額は一致しないものの、一定の目安となる。
それ以外では6位トヨタ自動車（1兆3529億円）、8位JXホールディングス（9477億円）など、国内外に巨大な工場を構えている大手製造業や、店舗をたくさん持っている大手流通系企業、7位日本電信電話（1兆2732億円）など、いわゆる「オールド」カンパニーが上位に居並んだ。
