日本企業の多くが、バブル期の大量採用により現在50歳前後に多くの従業員を抱えている。一方、1990年代後半～2000年代前半にかけては、日本が企業にとってかなり厳しい事業環境が続き、新卒採用を抑制する事態が起きた。
その後はリーマンショックを経て、雇用環境は回復してきたものの、非正規雇用比率はかつてないほどまでに高まった。そもそも若い世代の人口が少ないことも相まって、多くの企業でいわゆる正社員の高齢化が進んでいる。
東洋経済オンラインは主要な上場企業の従業員の平均年齢が、過去10年でどれだけ変動したかを調査。「従業員の平均年齢が上がった＝高齢化した」企業の上位500社のランキングを紹介する。昨年同時期も同じ切り口のランキングを公開したが最新版となる。
約3600社の上場企業すべてを網羅している『会社四季報』（2016年夏号発売中）で集計しているデータを活用。直近の従業員平均年齢を、10年前の平均年齢で引き、増加分の多い順に並べた。ランキングは平均年齢の増加分と直近の平均年齢だけでなく、売上高成長率、従業員数増減率、直近の従業員数も併記した。
10年以上前から上場し、従業員の平均年齢を継続して公表している約2600社が集計の対象だ。ただ、この10年で本社の中枢を担う社員しかいないケースが多い純粋持ち株会社に移行した会社、逆に純粋持ち株会社から事業会社に移行した会社などは、原則として除いた。
高齢化著しい上位企業で売り上げ増は少数派
従業員の平均年齢が上昇するカラクリはさまざまながら、高齢化が著しい上位企業のうち、売上高を伸ばせているのは少数派。従業員数も減っている上位企業が多い。業績不振やビジネスモデルの行き詰まり、外部環境の悪化などが要因にありそうだ。従業員を増やさず、自然減となっても若い社員を新たに採用しなかったため、結果として従業員の平均年齢が上がった構図があるように見受けられる。従業員を減らしながら、企業が高齢化すると活力は失われがちになる傾向が相対的にあるようだ。
極端なケースではあるが平均年齢が10年前よりも10歳以上になっている企業は14社、5歳以上でみると315社となった。
昨年も同様の結果が出たが調査対象約2600社のうち、7割超となる2000社弱で平均年齢が増加した。平均でみると約2歳分、歳を取っている。年齢ピラミッドのバランスを崩している企業も多く、高齢化の傾向はまだ続くだろう。
一方で、従業員の平均年齢が上がることは悪い傾向ばかりを示していない。まだ社歴が浅かったり、成長途上だったりして、売上高、従業員の増加ととともに平均年齢が上がっているような企業は、「健全」なケースといえよう。いい歳の取り方をしている企業とそうではない企業があることを知っておくといいだろう。
