【産業天気図・医薬品】０８年医薬品業界は、買収など投資先行で「雨」。後発品市場も淘汰が進む
| 08年4～9月 | 08年10月～09年3月 |
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医薬品業界の２００８年前半は「雨」で、後半になっても降り止む様子はない。４月の薬事法改正で国は、平均５・２％の薬価引き下げ策と同時に、出足の鈍かった後発医薬品にも促進策を打ち出したばかり。大手は既存品が打撃を受けるなか、主力品の特許切れを目前に控えて新たな新薬開発のために大型Ｍ＆Ａに乗り出している。一方、中小新薬メーカーは今年こそ“当たり年”になるとされる後発品へのシフトを急ぐが、競争激化は必至だ。いずれにしても、今年は買収や研究開発費用など先行投資が重く苦しい一年となりそうだ。
Ｍ＆Ａのキーワードは「ガン」と「抗体医薬」だ。０７年末、アステラス製薬＜４５０３＞が米アジェンシス社を買収したのを皮切りに、武田薬品工業、エーザイと大型買収が続いた。今年５月には第一三共＜４５６８＞も乳ガンの候補物質等を持つドイツのＵ３社買収を発表。各社とも手薄だったガン領域のパイプライン（新薬候補リスト）を拡充させる狙いだ。ただ、新薬候補はあくまで候補にすぎない。長ければ１０年の治験等を経て承認申請へとすすみ、めでたく新薬として売り上げ貢献してくれるかどうか、現時点では未知数だ。それでも新薬なき新薬メーカーとなるよりは、可能性に賭けるよりほかない。
手持ち資金の少ない中小医薬品企業にとって、状況はさらに厳しい。しかし、生き残る道がないわけではない。活発なのが特定の専門分野へ特化する動きで、なかでも有望視されるのが後発品へのシフトだ。これまで後発品は普及がなかなか進まなかったが、ここへきて相次ぎ政府が促進策を投入。４月の薬事法改正では、従来調剤薬局が処方箋を出す際に後発品へ変更可能な場合に医師がサインする方式だったのが、変更できない場合のみサインする方式に変わり、医師や薬剤師が意識的により後発薬を出しやすい環境を整えた。さらに、検査投薬代・入院費用が包括で支払われるＤＰＣ（包括支払い制）対象病院は従来から倍増の約７００病院となり、１０年４月には１４００病院（全病院の１６％）にまで増やす計画だ。ＤＰＣ病院では、出来高制と異なり、どんな薬を使っても定められた包括料金が支払われることになっており、医師が後発薬を選ぶケースが増えると期待されている。
こうした促進策に加え、有力新薬の特許切れも相次ぐ。とりわけ７月に特許切れする降圧薬アムロジピンの後追い市場には、現時点で３０社以上が参入を表明、競争激化が予想される。早くから後発品にシフトしていた日本ケミファ＜４５３９＞はじめ、キョーリン＜４５６９＞も子会社キョーリンリメディオでの後発品開発に注力する。自社の薬価引き下げ率が７％（５０億円減収）と痛打の明治製菓＜２２０２＞は、後発品強化で申請遅れの穴埋めを図りつつ、菓子事業の価格改定など別事業の採算効率化で補う計画だ。第一三共のインド後発品最大手ランバクシー社の買収発表は、大手新薬メーカーの後発品市場参入の動きとして非常に注目を集めている。
ある大手トップは現在の業界の現状を「バッタがジャンプしようとする直前の状態」と例える。ジャンプするにはエネルギーが必要だ。０８年度は、買収や研究開発投資でエネルギーを蓄える潜伏期。飛躍に向けた我慢の１年となりそうだ。
【前野 裕香記者】
