スポーツオーソリティ、「日本好調」の理由 米本社は今年3月に経営破綻したが・・・

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スポーツ用品業界では現在、「アスレジャー」と呼ばれる市場が伸びている。アスレチック(運動競技)とレジャー(余暇)を組み合わせた造語で、日常生活で使うようなスポーツウエアやシューズのことだ。

ほかのスポーツ用品大手が、競技スポーツ中心の品揃えから、なかなかシフトできないでいる中、オーソリティが手掛けるコーナーズは、拡大する「アスレジャー」市場を取り込んでいる。

サービスや体験型消費を強化

将来の屋号変更も示唆する、メガスポーツの神谷社長(撮影:今井康一)

そのほか、2020年東京五輪の追加種目に採用されたスポーツクライミングの一つ、「ボルダリング」のスペースを設けたり、単価5万~10万円のスポーツバイク(自転車)を扱う、アウトドアに特化した店も徐々に増やしている。

「サービスや体験型消費を強化する」(神谷社長)という狙いがあるからだ。

メガスポーツは8月にイオンの100%子会社になったが、「スポーツオーソリティ」の屋号と、PB(プライベートブランド)商品のネーミングライセンスは、「東京五輪後まで使用できる契約を結んだので、当面変わりなく使える」(神谷社長)。

だが、東京五輪後、契約が切れるころには「メガスポーツの事業内容もスポーツ専門店から変わってきているだろう。そのときにオーソリティの屋号がいいかどうかという問題もある」(神谷社長)と屋号の変更も示唆する。専門性を武器に、「オーソリティ」ブランドに頼らずとも勝負できる会社に変貌を遂げられるか。

 

常盤 有未 東洋経済 記者

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ときわ ゆうみ / Yuumi Tokiwa

これまでに自動車タイヤ・部品、トラック、輸入車、楽器、スポーツ・アウトドア、コンビニ、外食、通販、美容家電業界を担当。

現在は『週刊東洋経済』編集部で特集の企画・編集を担当するとともに教育業界などを取材。週刊東洋経済臨時増刊『本当に強い大学』編集長。趣味はサッカー、ラーメン研究。休日はダンスフィットネス、フットサルにいそしむ。

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菊地 悠人 東洋経済 記者

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きくち ゆうと / Yuto Kikuchi

早稲田大学卒業後、東洋経済新報社に入社。流通・小売業界の担当記者を経て2017年10月から東洋経済オンライン編集部。2020年7月よりIT・ゲーム業界の担当記者に。

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