スポーツオーソリティ､｢日本好調｣の理由 米本社は今年3月に経営破綻したが･･･

イオンモール幕張新都心で4500坪の超大型店を構えるスポーツオーソリティ

日本でも展開している、米スポーツ用品大手「スポーツオーソリティ」は今年3月、連邦破産法第11条の適用を申請し、経営破綻した。競合店「ディックス・スポーティング・グッズ」などの台頭や、アマゾンを中心とするインターネット通販の拡大により、業績不振に陥ったためだ。現在はかつてのライバルだったディックスに、商標や一部の店舗が引き継がれている。

米国では破綻したスポーツオーソリティだが、実は日本では好調だ。日本でスポーツオーソリティを運営しているのは株式会社メガスポーツ。流通大手イオンの子会社だ。

日本では積極出店続く

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米国では、個人消費は拡大していても、小売業を中心にリアル店舗での購買は縮小傾向にある。たとえば百貨店のメイシーズは約100店舗の閉鎖を計画、アパレルも店舗閉鎖が相次いでいる。小売業を取り巻く環境の変化が今後、日本でも起こる可能性は否めない。

だが、メガスポーツの神谷和秀社長は「米国母体の破綻の影響はまったくない」と述べ、日本での店舗展開を加速する。2014年2月の93店から直近131店（9月16日時点）へ、4割以上も増加。今2017年2月期は、すでに24店の純増となっている。

売上高も順調だ。2016年3～8月の月次売上高累計は、新店を含む全店で前年同期比5％以上の増加。既存店売上高も前年超えを維持している。

スポーツ用品大手3社（アルペン・ゼビオ・ヒマラヤ）の既存店月次売上高で、前年割れが目立つのとは対照的だ。