もちろん、このようなデータによるターゲティングには、よりファーストパーティーのデータを集めるべきなのは間違いないだろう。「我々、チョコレートを作るブランドは、これまでデータを集めることをしてこなかった」と、バーデット氏は語る。
確たるエビデンスはまだない
コミュニケーション企業、スターコムメディアベストグループ（Starcom Mediavest Group）で、オーディエンスに関する問題解決を担当するディレクター、シモン・スタンフォース氏によれば、「クライアントはユーザーの気分をデータ化してターゲティングするというマーケティング手法にとても興味を示している。しかし、そこに確固としたエビデンスを見つけるにはまだ至っていない」と語る。
スタンフォース氏は続けて、「いくつかある課題のひとつは、クライアントを教育することだ。多数のターゲティング技術があるなかで、エージェンシーはクライアントとともに実験を行い、学んでいく作業をしていくべき。また、広告でユーザーに関連のあるメッセージを届ける責任もある。我々が届けるメッセージが適切で、かつ商品を受け入れてくれるユーザーへ確実に広告が届くよう保証しなければならないし、押し付けがましくなってもいけない」と、コメントした。
こうした意見に対して、メディアエージェンシーのセブンスターズ（The7Stars）でストラテジストを務めるディノ・マイヤーズ・ランプティ氏は、反対意見を呈する。同氏は、Appleがユーザーの気分を察知して広告を打つシステムについて、2014年に特許申請のPRを大々的にしていたが、その後はぱったりと静かになっていることについて指摘した。
「こうした技術をもった企業は、いかにして世間にターゲティングの技術を公表するのかをもっと慎重に検討しならなければならない。ユーザーはインターネットでの自身の行動をもとにターゲティングされていることについて好ましいとは思わないからだ。機嫌が悪い時にそのような事実を公表されるのは避けるべきだろう」。
（原文：Lucinda Southern / 訳：中島未知代）
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