危険だらけSNSで広がる｢精子取引｣恐ろしい実態 専門医が語る日本初｢精子バンク｣設立の背景

SNS上での「精子の取引」の実態について、日本初の精子バンク「みらい生命研究所」取締役で獨協医科大学・岡田弘特任教授が警鐘を鳴らす（写真：Mills／PIXTA）

精子取引の闇

同研究所は、配偶者以外から提供された精子を凍結保存し、その安全性と機能性を十分に検査したうえで、契約を結んだ医療機関に提供することを目的としている。

当記事は、AERA dot.の提供記事です

設立の背景にあるのが、最近SNS上などで行われている精子取引の闇だ。

「精子の売買とまでは言いませんけれど、この5年くらいの間にSNS上で精子の授受が行われるようになり、それが闇に潜ってきた。これは、えらいこと」と、岡田特任教授は語る。

現在、日本産科婦人科学会は「非配偶者間人工授精（DI）」を国内12登録施設でのみ実施することを認めている。ところが、SNS上でドナーを探し、提供された精子を自分で腟内に注入したり、登録外施設で使用したりするケースが横行しているという。

これは安全性の問題だけでなく、犯罪性を帯びている場合もあり、「非常に危険な行為」と、岡田特任教授は指摘する。

「手渡された精液が感染症の病原体を持っているかもしれない。その精子が提供者のものかどうかもわからない。実際に子どもが生まれてきて、日本人の精子ではないことがわかったりする。そういう、とんでもないことが起こっている」

さらに精子提供者を名乗る男が「今日、排卵日だといいですね」と夫が不妊治療中の女性をSNSで誘い、「セックスに持ち込むケースもある」と、岡田特任教授は言う。