｢冬季オリンピック｣日本人選手の金メダル数と株価に意外な関係

（写真：ブルームバーグ）

2月6日にミラノ・コルティナ冬季五輪が開幕します（日本時間では7日土曜日の早朝4時ごろ）。世界的なスポーツイベントである冬季五輪は、競技そのものに加え、株式市場でも関連テーマへの物色を促してきました。とりわけ、スポーツ用品メーカーに加え、国内のレジャー・ウィンタースポーツ関連企業（スキー場運営やレジャー事業など）の株価は、五輪の開催を意識した動きを見せる傾向があります。

今回は、過去の事例をもとに、こうした冬季五輪関連企業の株価が、五輪開催とその前後でどのように推移してきたのかを解説します。

冬季五輪関連企業の株価はどう動くか

冬季五輪関連企業と一口に言っても、その範囲は非常に広くなります。海外開催となる今回は、現地への応援ツアーに関連する旅行会社や航空会社、自宅で大画面視聴を楽しむためのテレビ関連、さらにはテレビ観戦による疲れ目を意識した医薬品メーカーなど、さまざまな業種が「五輪関連」として挙げられます。また、活躍した選手のスポンサー企業が話題になることもあります。

しかし、こうした銘柄の多くは、実際の業績への影響が限定的であったり、話題先行で一時的に注目されるにとどまるケースも少なくありません。

そこで本稿では、五輪開催そのものよりも、「ウィンタースポーツへの関心の高まり」や「冬のレジャー需要」といった構造的なテーマと結びつきやすい企業に分析対象を絞りました。具体的には、ウィンタースポーツ用品のメーカー・販売企業と、国内の冬季レジャー関連企業の計10社を対象とし、個別の思惑ではなく、平均的な株価の動きから冬季五輪前後の傾向を捉えることにします。