ハンティング・ゾーンは、自由度を奪わずにWILLを尊重しつつ、事業が会社として意味のある方向へ自然に集まっていく構造をつくることができます（写真：一期一会／PIXTA）
「サラリーマンに新規事業なんてできるわけがない」かつてよく囁かれたと意見は、いまではすっかり影をひそめ、多くの企業から「新規事業」が続々と生まれている。
ただ、新規事業は生まれるものの「大きなビジネスにならない」「人は育つが、育った人ほど辞めてしまう」など「次なる課題」に直面している企業は少なくない。
これまでに230以上の日本を代表する企業の新規事業を支援し、累計2万3000を超えるプロジェクトの創出に関わってきてきた「新規事業のプロ」である麻生要一氏が、この度、6年ぶりの新著『新規事業の経営論』を上梓した。
「1→100に必要な全仕組み」をはじめ、新規事業のすべてを書いた決定版である同書は、発売前に増刷が決まるなど、早くも話題を呼んでいる。
その麻生氏が「ハンティング・ゾーン」について解説する。
【この記事の前編】
→｢今年こそ新規事業！｣成功させたい人が知っておくべき"本質"
→｢今年こそ新規事業！｣成功させたい人が知っておくべき"本質"
新規事業は「社員のWILL」からしか生まれないが…
この記事の前編（｢今年こそ新規事業！｣成功させたい人が知っておくべき"本質"）では、仕事始めのタイミングであらためて立ち返るべき「新規事業の本質」について解説しました。
新規事業は単体で収益を上げるための取り組みではなく、既存事業を含む企業全体の変革をもたらす「キラーカード」として取り扱うことが本来の意義です。
新規事業の出発点が、社員一人ひとりのWILL、すなわち個人の原体験や内発的動機にあることは、新刊『新規事業の実践論』で詳しく解説したとおりです。
実際、WILLドリブンでなければ新規事業は立ち上がりませんし、これは今も変わらない大前提です。
その結果として、多くの企業で新規事業は「立ち上がるところまではいく」ようになりました。
しかし現場では、社員のWILLから生まれた新規事業が「会社の方向性」とズレてしまい、最終的に大きな投資判断につながらないという状況が繰り返されています。
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