ネット配信業者が日本アニメに注目するワケ ネット配信が変える映像コンテンツビジネス

ひとつひとつの配信会社の規模は、テレビ放送局には遠く及ばないものの、その数が多ければ話は変わってくる。アニメの引き合いが増えているのは、品質面で安定した日本のコンテンツという面が、コンテンツ確保でしのぎを削る欧州に乱立するネット配信業者の目に魅力的に映っているのだろう。

もっとも、だからといって外販のためだけに子供向けアニメ番組を新規で生み出していけるほどのキャッシュフローは生まれていない。しかし、多くの会員をすでに保有している大手映像配信業者は違う。たとえばネットフリックスやアマゾンなどは、会員から徴収する安定した収益を活用し、オリジナルコンテンツを製作することで会員離脱を減らし、新規顧客獲得へとつながる戦略を実施している。

これによて、著名な映画監督や映画俳優がオリジナル作品に参加し、話題を振りまいてきた。この予算が日本でのサービスインをきっかけに、日本アニメにも割り当てられているようだ。

これはMIPでの話題ではないが、アニメ制作大手に所属するあるアニメ監督は「ネットフリックスからの依頼でアニメ制作を行っている。予算割り当ても十分なもので、ターゲットもブルーレイ売り上げを狙った大人向けではなく、子供からミドルティーンまでが楽しめるテイスト」と話していた。

ネットフリックスはほかにもいくつかのアニメ制作会社、あるいはコミック原作者とコンタクトを取っている。いずれも未発表のため具体的なタイトル名はここでは挙げることができないが、”テレビ局以外の映像配信”が映像コンテンツ取引において、今後さらに大きな存在になっていくことは間違いないだろう。

フォーマット販売にもプラスに？

番組のアイディアをパッケージ化して販売するフォーマット取引は秋のMIPCOMではなく、春のMIPTVが活発だが、それでもネット配信業者向けにMIPCOMで活発な商談が行われた。

中でも注目は、MIPの歴史の中で、はじめて日本パビリオンが作られたことだ。ここに集まった地方局などの独自企画ものが、競争激しい応酬のネット配信業者のニーズとちょうどうまくマッチしていたようだ。