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ホンダの提携戦略、焦点は「非トヨタ連合」。破談となった日産との経営統合は今でも有力な選択肢

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ホンダの三部社長とソニーの吉田会長
ソニーとホンダの合弁は、三部社長(右)がソニーの吉田会長(左)を説得(写真:編集部撮影)

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2040年に世界で売る新車をすべてEV(電気自動車)、FCV(燃料電池車)にする「脱エンジン」を掲げていたホンダ。しかし、ここ数年で市場環境は激変。当初もくろんでいた、EVを通じた‟第2の創業”にも黄色信号が灯る。本特集では、もがく業界の異端児の全体像を追う。

自前主義で知られるホンダだが、4輪車メーカーとして後発だった昭和の時代に、提携交渉に踏み出したことがある。

きっかけは今でもホンダの革新的技術として語り草になっている「CVCCエンジン」だ。達成不可能とされた米環境規制マスキー法を1970年代に世界で初めてクリアしたエンジンである。

このCVCCエンジンをめぐり、トヨタ自動車やいすゞ自動車に加え、世界の競合メーカーと次々に技術供与契約を締結した。中でも提携関係にまで踏み込もうとしていたのが米ビッグスリーの一角、フォード・モーターだった。

その熱の入りようは相当なもので、当時の社長リー・アイアコッカ氏は来日して創業者の本田宗一郎氏と面談。CVCCエンジンの提供だけでなく、小型車の共同開発や資本提携まで話し合った。フォード側は本気の姿勢を見せていたという。だが結局、両者の思惑は合致せず、CVCCエンジンの技術供与と、フォード車をホンダが国内で扱うことにとどまった。

真の盟友を探す旅

それから半世紀。電動化や自動運転、ソフトウェアサービスなど開発領域が膨張し続ける中、“栄光ある孤立”を維持するのは厳しくなったことを、ホンダも十分自覚している。時間も限られる中、ホンダは真の盟友を探す旅を続ける。

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