経験豊富な2人のサステナビリティー・コンサルタントが中堅上場企業の取り組み方について話し合った （画像：mapo／PIXTA）
2027年3月期からサステナビリティー情報の開示義務化が始まる。最初の対象は時価総額3兆円を超える大企業で、段階的に基準を下げていくものの、時価総額5000億円未満の中堅の上場企業は今のところ開始時期未定となっている。こうした中、サステナビリティー経営に後ろ向きになる企業もみられる。では、中堅上場企業は、今後サステナビリティーにどう向き合うべきなのか。今回、2人のサステナビリティー・コンサルタントがこれらをテーマに対談した。
［対談者プロフィール］
安藤光展（あんどう・みつのぶ）
法政大学客員研究員、サステナビリティー・コンサルタント
1981年長野県生まれ。専門はサステナビリティー経営。著書は『未来ビジネス図解 SX&SDGs』（エムディエヌコーポレーション、単著）ほか多数。2009年よりブログ『サステナビリティのその先へ』運営。上場企業を中心に、情報開示・戦略策定・ウェブ／報告書制作支援などのアドバイザリーを行う。
加藤弘之樹（かとう・ひろゆき）
ポールスターパートナーズ合同会社代表
（サステナビリティー経営パートナー／中小企業診断士）
1998年より、富士ゼロックス（現・富士フイルムビジネスイノベーション）および富士フイルムホールディングスで、ソフトウェア研究開発、全社事業計画策定、環境・CSR・SDGs・ESG経営企画推進等を担当。2016年より中小企業診断士。19年、退職。20年、「ポールスターパートナーズ」を開業。
【座談会を開催】サステナビリティー担当者などの方で議論に加わりたい方を募集します。開催は1月15日（木）18時30分から。場所は東洋経済新報社会議室。希望者はこちらへ。
2人のサステナビリティー・コンサルタントが本音で対談
――まず自己紹介をお願いします。
安藤：サステナビリティー・コンサルタントの安藤です。今は法政大学の客員研究員と、サステナビリティー・コンサルティングの会社経営を兼任しています。研究しているのは「サステナビリティーの社内浸透」という領域で、200社以上の企業が集まった研究会も運営しています。
加藤：サステナビリティー経営パートナーの加藤です。中小企業診断士の資格も持っていまして、サステナビリティーの要素を入れることが経営の本質という考えの下、未来志向の中堅中小企業の経営全般の支援をしています。前職の富士ゼロックス（現・富士フイルムビジネスイノベーション）に21年間勤め、最後の約8年間はCSR（企業の社会的責任）やESG（環境・社会・企業統治）経営に関する企画・推進をグループ全体で担当していました。
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