中東情勢緊迫とホルムズ封鎖で高騰するエネルギー価格､原油は100ドル超の可能性で円安影響も。焦点は戦闘がいつまで続くのか

イランによるホルムズ海峡封鎖で、コモディティ市場が大きく揺れている（写真：gettyimages）

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――北海ブレントが1バレル80ドル超となりました。

想定通りの反応といえる。戦闘の行方や今後の情勢が見通せない中で、現物を保有していないマーケット参加者が、リスク回避のために「買い戻し」を行ったことが背景にある。

もともと今年は、原油価格は需給の緩みから下がると予想する声が多く、値が下がることを前提で（保有量を少なめにする）ポジションをとっていた参加者が多かった。その反動が、急騰に勢いを与えた面がある。

一方、OPEC（石油輸出国機構）諸国やガイアナなど南米での増産が続いたため、確かに原油の供給能力は世界的に高まっている。こうした在庫が増えやすいという需給構造が下支えとなっているため、過去の中東情勢の緊張では100ドルを超えることもあったことと比べると、現時点での上昇幅はまだ抑制されているほうだといえる。

さらなる原油高騰のリスクは？

――原油価格が現在の水準をさらに超えて、高騰が続くこともありえますか。

ホルムズ海峡が事実上封鎖されている以上、さらなる原油価格の高騰は十分にありうる。ポイントは戦闘がいつまで続くかだ。戦闘が長引けば長引くほど事態がさらに悪化したり、偶発リスクが生じやすくなったりする。

最悪のシナリオは、ホルムズ海峡に機雷が敷設され、物理的に封鎖されてしまうこと、さらにサウジアラビアやUAE（アラブ首長国連邦）の原油積み出し港に攻撃が行われ、使用不能となることだ。そのような状況になれば、原油価格は1バレル100～120ドルになる可能性もある。

トランプ氏は明確にイランの体制転換が目的であることを口にしている。本当に体制転換にいたるまで戦闘を継続するのか、あるいは双方がミサイルなど弾薬を打ち尽くしてしまうのが先かなど実際のシナリオはなお不透明だ。

トランプ氏は「4週間程度」と戦争の期間について言及しているが、マーケットは懐疑的だ。仮にホルムズ海峡に機雷が敷設されれば、その除去だけで数週間が必要となる。