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必見!「サステイナビリティー重要テーマ15」① 24~25年にかけて事前に知っておきたい焦点

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2024年以降、焦点になりそうなのサステイナビリティーの注目15テーマをご紹介。

持続可能な社会を作るためにサステイナビリティーで何ができるか(写真:maruco / PIXTA)

特集「サステイナビリティーの重要テーマ」の他の記事を読む

企業の評価基準が大きく変わっている。これまでは財務情報中心だったがサステイナビリティーなど非財務情報で評価されることも多くなり、過去の常識が通用しなくなってきている。そこで、サステイナビリティーの専門家が、最新の動向について解説していく。

2024年から2025年にかけてのサステイナビリティーの重要テーマは何か。サステナビリティ・コンサルタントの安藤光展氏が挙げる注目15テーマを3回の連載形式で紹介していく。

いずれもサステイナビリティーに関係する方々に知っておいていただきたいテーマばかり。自社のサステイナビリティーの取り組みや研究などの論点整理などに役立てていただきたい。

【配信予定】
4月19日(金) 必見!「サステイナビリティー重要テーマ15」②
4月22日(月) 必見!「サステイナビリティー重要テーマ15」③

1. サステイナビリティーが法律になる時代へ

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2023年にアメリカでは反ESG(環境・社会・企業統治)の議論が高まり、さまざまな分野で影響があった。一方、欧州ではサステイナビリティーに関する規制が進むなど世界が二極化した1年となった。

2024年は欧州でCSRD(企業サステナビリティ報告指令)およびESRS(欧州サステナビリティ報告基準)の新規則策定が進み、徐々に開示義務対象企業が広がっている。

欧州のルールではあるものの日本企業にも大きな影響がある。CSRDは世界で約5万社が対象になるといい、日本企業は将来的に800社程度が対象になるとも言われる。そしてEU(欧州連合)規則は法定開示のため、厳密で広範囲なサステイナビリティー情報開示が求められ、対象となる日本企業は情報収集と開示準備が必要になる。具体的にはリソースの確保(予算・人員の確保)だが、社内の理解を得るという壁の突破がまず必要だ。

日本でも有価証券報告書でサステイナビリティー開示が義務化され、すでに法律になっているが、世界全体でみれば、サステイナビリティー推進の方向は明確となっている。

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