「EU主導で進む非財務情報の開示基準の大きな変更」を紹介。
EUの金融中心地であるフランクフルトで進むサステイナビリティー基準の変更（写真：4kclips / PIXTA）
企業の評価基準が大きく変わっている。これまでは財務情報中心だったがサステイナビリティーなど非財務情報で評価されることも多くなり、過去の常識が通用しなくなってきている。今こそサステイナビリティーの知識が必要となっている。
そこで、非財務情報に詳しい、国際会計学者の山本昌弘明治大学教授が、財務とサステイナビリティー情報がどのように融合されていきつつあるのか、EU（欧州連合）の動きを中心に解説してもらった。
基準選定を先導するEU
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上場企業の情報開示が進化している。これまでは財務諸表を中核に、年次報告書として開示されてきた。それが近年、ESG（環境・社会・企業統治）情報に代表される非財務情報についても、それらを求める投資家に積極的に開示されるようになっている。
多くの上場企業は、財務情報と非財務情報の両方を統合報告書として年次報告している。ここで、財務情報開示のルールや内容が会計基準によって規定されているように、非財務情報開示についてもそのための基準である「サステイナビリティー基準」が整備されてきた。それを先導しているのが、EU（欧州連合）だ。
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