統合破談後のホンダ､｢独立路線｣の自信と不安 年間販売台数400万台で生きていけるのか

ホンダも日産も、提携戦略の練り直しが待ったなしだ。

2024年12月23日に開かれた経営統合検討の記者会見。トップ同士の握手はなかった（写真：時事）

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あの関潤氏がホンダ幹部として入社か──。日産自動車元副COO（最高執行責任者）をめぐるこんな噂が関係者の間でまことしやかに流れたことがある。

当時、関氏は日産から転じた日本電産（現ニデック）の社長職を辞任していた。複数の関係者によると、ホンダの三部敏宏社長との交流から関氏のホンダ入りは目前となったが、役員の間で反対意見が相次ぎ、異例のヘッドハントは実現しなかったという。

結局、関氏は台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業に移り、現在は同社でEV（電気自動車）事業の最高戦略責任者を務めている。その鴻海は昨年秋以降、日産との連携を探ってきた。

さらにホンダ・日産の経営統合破談を受けて、ホンダや三菱自動車も含めた4社での協業を画策しているという報道が飛び出た。業界再編の火種はまだまだ消えそうにない。

規模が必要という現実

ホンダと日産の経営統合は基本合意書（MOU）締結から52日で破談となった。2月13日の記者会見で、三部氏は「残念としか言いようがない」と惜しんでみせたが、表情はさばさばしていた。

統合検討を開始すると発表した昨年12月23日の会見で三部氏は「日産とホンダが自立した会社として成り立たなければ、経営統合は成就しない」などと予防線を張っていた。

ただし、“規模”に対する三部氏の意欲は依然として強い。