（イメージ写真：Mvelishchuk／PIXTA）
2040年に世界で売る新車をすべてEV（電気自動車）、FCV（燃料電池車）にする「脱エンジン」を掲げていたホンダ。しかし、ここ数年で市場環境は激変。当初もくろんでいた、EVを通じた‟第2の創業”にも黄色信号が灯る。本特集では、もがく業界の異端児の全体像を追う。
「短く軽いサプライチェーン」「人依存脱却のモノづくり革新」「柔軟性のある生産調達構えの検討」──。
ホンダが7月下旬、取引する部品メーカーに対し、14項目に及ぶこのような提言を行ったことが波紋を広げている。
「100年に1度」といわれる激変期に入る中、部品メーカーに自社の資産抑制や、自動化の推進を求め、環境変化に強い体制づくりを迫ったものだ。
「部品メーカーを選別したいと言っているようなものではないか」と部品メーカー首脳はホンダの要求に驚きを隠さない。別の部品メーカー幹部は「ティア2（2次下請け）以下の供給網の見直しも要求されている」と明かす。
協力会組織の相次ぐ廃止
調達先との関係を劇的に見直そうとする動きは、協力会組織の相次ぐ廃止にも見られる。
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