ホンダ系部品会社に｢リストラの嵐｣が吹く根因 ホンダの生産台数は最盛期の6割､中国系開拓へ

ホンダは2024年後半に中国で新EVシリーズを投入し巻き返しを図る（写真：ホンダ）

「もはやホンダを当てにするような戦略は中国事業で描けない」。あるホンダ系部品メーカーの首脳はそうため息をついた。

世界最大の自動車市場である中国で日本車の販売が落ち込む中、日系部品メーカーの中国事業も苦戦が鮮明になっている。上場する主なホンダ系部品メーカー7社のうち5社で中国事業が減益となった。

中国事業関連の損失計上が相次ぐ

アンダーボディを中心に手がける車体部品メーカーのエイチワンは、中国の連結子会社で工場の投資回収が難しくなったとして150億円超の減損損失を計上したことなどから、2023年度は188億円の営業赤字、216億円の最終赤字となった。ちなみに赤字は3期連続だ。

車体部品を手がけるJ-MAXは、2023年度の中国（広州と武漢）のセグメント（経常）利益は1200万円と、2022年度の計16億円弱から激減した。広州で生産設備の廃棄や約200人の人員削減を行ったことも響き、2023年度は10億円の最終赤字となった。

2社以外でも、2023年度に中国事業で人員削減や設備縮小による損失計上を余儀なくされた部品メーカーは多い。言うまでもなく、ホンダの中国での不振が背景にある。