｢社長直轄が最短ルート｣中小企業のDX化が遅れてしまう根本原因

中小企業がDX化を推進する際、「社長」自身が積極的に関わることが重要です。ミヨシテックでは、「DXプロジェクト」を進めるにあたって、社長直轄の「DX推進室」を設置しています。システム部を社長の直接管理下に置いている理由は、迅速な意思決定と全社的なデジタル化を推進するためです。

関連組織図 例（出所）『非IT人材で成果が出るDX成功ルール』

社長がDX化の主導権を握ることで、次のようなメリットが期待できます。

社長主導のメリット

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①意思決定が早い
社長自らが関わることで、重要な判断や承認が素早く行われ、プロジェクトの進行がスムーズになります。

また、DX化推進の過程では、特定の取り組みを「やめる」という判断が必要になることがあります。社長は全体を見わたす立場から、適切なタイミングでの中止や方向転換の決断が可能です。

②組織的な抵抗をなくす
担当者レベルでは、組織全体を巻き込む力が不足しがちであり、他の部門や社員からの抵抗が生じることがあります。しかし、社長が率先してDX化に取り組む姿勢を示すことで、社員の意識を変えることができます。DX化にあたっては、従来の業務プロセスの変更をともなうこともあります。このような場合、社長が主導して「こうする」と周知徹底することで、社内の理解と協力を得やすくなります。

③進捗のばらつきを防ぐ
DX化を担当者に任せきりにすると、担当者の能力やモチベーション次第で、DX化の進行状況が左右されることがあります。一方、社長がリーダーシップを発揮することで、全社的な取り組みとしてDX化を進めやすくなり、進捗のばらつきを抑えることができます。

④経営（現場）に即したシステムがつくれる
担当者に任せきりにすると、開発の方向性が経営の意図からズレる可能性があります。ですが、社長自らが「こういうことのために、こういうものがほしい」と具体的に指示を出すことで、経営や現場のニーズに合ったシステムを構築できます。社長が主導することで、一貫性のあるDX化を実現できるのです。

最初は、「社長がブルドーザーになる」とまではいかなくても、経営者がトップダウンで、自ら率先して関与していくのが、DX化の成功ルールです。

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