最悪相場で株価が上昇した70社ランキング 買われている株には共通点がある

急落相場の中でも424社の株価が上昇している(写真：kash* / PIXTA）

8月10日終値より10％以上アップし高値をつけたのは424社。全上場企業の1割強しかなかった。

上昇率上位には中小型銘柄が並んだ。表の25社のうち、17社が時価総額100億円未満である。国内個人投資家などの少ない資金で株価が動きやすく、一つの好材料や思惑のみで株価が押し上げられることもあるのが、その理由だ。

一方、株式時価総額の大きい優良銘柄は海外投資家が多く株式を保有している。夏以降の世界同時株安のような局面では、こうした銘柄は売られやすい。株式時価総額が1兆円を超えていて株価が10％以上上昇したのは、田辺三菱製薬、東京電力の2社のみだった。最悪期を脱した東電の株価は、上昇トレンドを維持している。

中堅ゼネコンの株価も上昇

ランキング首位の田中化学研究所は、リチウム2次電池正極材料を手掛ける。赤字続きだったが、2015年4～6月期の営業利益が黒字化。次世代材料の開発報道も手掛かりとなり急騰した。

銭高組はJVでリニア中央新幹線の南アルプストンネルの工事契約を結んだことも材料視された

2位のバルクホールディングスは、個人情報保護や情報セキュリティ支援のコンサルティングを展開。10月に番号通知が始まるマイナンバー制度の特需への思惑から、9月第2週以降、株価は突如として暴騰を開始した。浮動株が少ないこともあって仕手化しており、値動きは激しくなっている。

14位に錢高組、17位に淺沼組とゼネコン中堅がランクインした。両社とも8月上旬に発表された第1四半期決算で受注が積み上がっていることが確認された。最新の『会社四季報』でも、2016年3月期の会社営業益予想を増額している。