テレビ局｢意外と女性を優遇？｣局員が明かす現実 今年50回目の｢国際女性デー｣､意識は変わったか

「国際女性デー」が50年の節目を迎えた今年、奇しくもテレビ業界では女性の人権にかかわる疑惑で揺れています（撮影：今井康一）

3月8日、1975年に国連が制定した「国際女性デー」が50年の節目を迎えました。「国際女性デー」は、主にジェンダーギャップや平等について考え、女性の権利などを守るためにアクションする日とされ、世界中で啓発活動やイベントが行われます。

日本では特に政治や企業経営などの参画でジェンダー格差が叫ばれていますが、ここで採り上げたいのはテレビ局の現状。今年1月からフジテレビ問題が日本中をさわがせ、現在は「第三者委員会の調査結果待ち」という小康状態ですが、決して女性の人権にかかわる疑惑が晴れたわけではありません。

あらためて、フジテレビだけでなく「男社会」と言われてきたテレビ局において、女性の差別などはないのか。これまで局員から直接聞いた話をベースに、制作現場の起用と労働環境、バラエティやドラマなどの番組コンセプト、ハラスメントや性加害という3つの観点から掘り下げていきます。

「他業界の友人よりも恵まれている」

まず制作現場の起用と労働環境について、局員たちの話を聞いていて最も多いのは、「以前よりもかなりよくなった」というポジティブな声。十分とは言えないものの、女性管理職の数は増え、各種休暇などの福利厚生面も、キャリア形成のサポートも改善されているという声をしばしば聞きます。

打ち合わせや収録の合間にする雑談だけでなく、つい口が滑る食事の席でもポジティブなニュアンスは変わりませんでした。いずれも30代・40代の女性局員から聞いた話だけに、一定の信憑性はあるように感じています。