ホルムズ海峡を注視せよ! 日本経済に大きな影響、原油より天然ガスが危ない

ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小


イランによるホルムズ海峡封鎖の影響

これに対し、イランは、原油輸出に制裁が科される場合、ホルムズ海峡を封鎖すると警告し、11年末からイラン正規軍海軍が大規模演習、ミサイル発射実験を行っている。また、今年2月には、イスラム革命防衛隊海軍が演習を予定している。

仮にイランがホルムズ海峡を封鎖した場合、イランおよび湾岸OPEC産油国からの石油(原油+石油製品)の輸出(日量1700万バレル超)の大半が利用不可能になり、限定的な代替輸出ルートが残されるものの、原油価格が上昇するおそれがある。

一方、イランからの原油の全量(日量約220万バレル)が輸入禁止となっても、ホルムズ海峡が封鎖されなければ、湾岸OPEC産油国余剰生産能力(日量314万バレル、11年12月)で代替が可能であるという見方もある。

もっとも、利用可能なOPEC産油国の余剰生産能力が減少すれば、先行きへの不透明感も重なり、原油価格に上方圧力が加わる可能性は否定できない。

また、イランをはじめとしてナイジェリアやスーダンなど、産油国の地政学的リスク要因を考えれば、価格への影響は避けられないとの意見もある。

なお、直近の石油需給ファンダメンタルズは、米国での在庫増加傾向から、価格への影響は弱気である。総合すると、米国経済指標類・企業業績+地政学的リスク要因+直近の石油需給ファンダメンタルズで、原油価格の上振れリスクは否定できないだろう。

関連記事
トピックボードAD
政治・経済の人気記事