これまでの経験則がまったく活かせない、逆に邪魔になると判断する場合は、経験に縛られない人たちに思い切り「任せる」ことも得策だ（写真：8x10／PIXTA）
経営コンサルタントとして50社を超える経営に関与し、300を超える現場を訪ね歩いてきた遠藤功氏。
36刷17万部のロングセラー『現場力を鍛える』は、「現場力」という言葉を日本に定着させ、「現場力こそが、日本企業の競争力の源泉」という考えを広めるきっかけとなった。
しかし、現在、大企業でも不正・不祥事が相次ぐなど、ほとんどすべての日本企業から「現場力」は消え失せようとしている。
「なぜ現場力は死んでしまったのか？」「どうすればもう一度、強い組織・チームを作れるのか？」を解説した新刊『新しい現場力 最強の現場力にアップデートする実践的方法論』を、遠藤氏が書き下ろした。
その遠藤氏が、「多様性受容の重要性」について解説する。
ビジネスの現場で「厄介な問題」が増えている
私は過去30年以上にわたり、日本企業の現場を訪ね歩いてきた。その数は300を超え、いまも経営顧問先の現場やコンサルティングを行う企業の現場の人たちとの直接的な触れ合いを大事にしている。
「現場力」こそが、日本企業の競争力の源泉であると信じてきたが、いま現場が解決すべき問題の難易度が飛躍的に高まり、「従来の現場力」では対処できなくなっている。
「テクノロジーの進展によるデータ量の増殖」や「SNSなどによる情報の増殖」によって、ビジネスの構造そのものが複雑化し、企業の現場で発生する問題は「厄介な問題」が増えているのだ。
「厄介な問題」 の具体例としてよく取り上げられるのは、地球環境問題や貧困、いじめ、大規模災害などの社会問題である。
ビジネスの世界での「厄介な問題」では、たとえば、「小分けシャンプーのジレンマ」 はよく知られる例である。
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
マーケットの人気記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら