イランのザンギャネ石油相は、「経済制裁が解除されれば、約半年で日量100万バレルの原油増産が可能である」と述べています。100万バレルといえば、アメリカ、中国に次いで、世界で3番目に多く石油を輸入している日本が1日に消費する量の20％強に相当します。 現状の生産設備でそれだけ余裕があるのですから、外資が入ってきて生産設備を更新したら、大幅な増産が可能になります。
イランは2020年までに原油生産量を日量500万バレルに引き上げる計画と伝えられます。そのためには海外への販路の確立と外国企業による巨額の投資が必要不可欠となりますが、アメリカとの和解が成功すれば、それも達成できる可能性が高まっていくでしょう。
経済制裁により開発が遅れているイランというフロンティアに対して、欧州はもちろん、アメリカの石油メジャーから中国、韓国の石油企業までもが進出しようとしています。
原油価格は、1バレル30～40ドル台で安定も
埋蔵量そのものがアメリカの3倍以上と豊富で、しかもイランの場合はシェールオイルではなく生産コストが安い在来型の油田ですから、開発事業者にとってそれだけ利幅が期待できるのです。10年～20年先の話になるかもしれませんが、生産力をいまのアメリカと同等の日量900万～1000万バレルのレベルに引き上げることも十分に可能となるでしょう。
アメリカで起こったシェール革命に続いて、イランの原油生産と輸出が徐々に増加していけば、当然のことながら、長期的な原油価格の形成に大きな影響を及ぼすことになります。イランが計画通り2020年までに日量500万バレルの生産が達成できれば、その頃には世界の原油価格は1バレル30ドル～40ドル程度がスタンダードになっているのかもしれません。
なお、エネルギー価格が長期的に低迷するもうひとつの理由については、私のブログ『経済を読む』でも述べていますので、興味がございましたらご覧いただければ幸いです。
