2025年「2つの思考法」が"問題解決できる人"の鍵 論理思考、仮説思考「以外に」大事な考え方は?

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「面白い!」と感じるアイデアが生まれたのなら、「さっさとやってみればいい」というフットワークの軽さ、柔軟性いい意味での「いい加減さ」を日本企業は失っていた。

小さく始め、小さな失敗を繰り返しながら、スピーディーに物事を前に進めていく。フットワークの軽さ、柔軟性、臨機応変に対応する力は、「新しい現場力」には欠かせない要素である。

「論理思考」だけでは、新たな価値創造はできない

これまでの「正解」を探し求める「論理思考」だけに頼っていたのでは、新たな価値の創造はできない。

「厄介な問題」に対処するには、多様なアプローチが必要なのである。

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しかし、「論理思考」「デザイン思考」「アジャイル思考」も万能ではなく、思考法のひとつにすぎない。

問題の複雑性、難易度が高まる中、これらの思考を用いれば解決できることばかりではないのも現実である。

増殖する「厄介な問題」に対処するために、現場力は必須である。

しかし、知っておくべきことは、「厄介な問題」は現場だけでは解決できないということ、そして、本記事で紹介したような「多様な思考法」を柔軟に使い分けることである。

たとえ現場で起きているからといって、「厄介な問題」を現場まかせにしてはいけない。

本社・本部が積極的に関与し、経営幹部自らも「厄介な問題」に向き合い、現場では対処しきれない問題に対して施策や打ち手を講じる必要があるのだ。

*この記事の前半:2025年「日本企業が直面する」3つの"本質的問題"はこれだ

遠藤 功 シナ・コーポレーション代表取締役

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えんどう いさお / Isao Endo

早稲田大学商学部卒業。米国ボストンカレッジ経営学修士(MBA)。三菱電機、複数の外資系戦略コンサルティング会社を経て現職。2005年から2016年まで早稲田大学ビジネススクール教授を務めた。

2020年6月末にローランド・ベルガー日本法人会長を退任。7月より「無所属」の独立コンサルタントとして活動。多くの企業のアドバイザー、経営顧問を務め、次世代リーダー育成の企業研修にも携わっている。良品計画やSOMPOホールディングス等の社外取締役を務める。

『現場力を鍛える』『見える化』『現場論』『生きている会社、死んでいる会社』『戦略コンサルタント 仕事の本質と全技法』(以上、東洋経済新報社)などべストセラー著書多数。

 

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