利用履歴で判明！伸び悩むマッチングアプリ利用 テレビCMで露出増だがビッグデータ分析すると…

（写真：trickster*／PIXTA）

少子化と人口減少が進む中、新たな対策としてマッチングアプリを導入する自治体が増加している。例えば桑名市や宮崎市は「ペアーズ」と、北海道や三重県は「タップル」との提携を開始している。また、東京都はAIを活用した独自のマッチングアプリの一部提供を開始した。

昨年9月にはテレビCMの放送も解禁されたことで、マッチングアプリはより一層社会に浸透しているように見える。しかし、このような社会への浸透に反して、マッチングアプリの利用実態は不透明なままだ。

そこで本稿では、1000万人以上のスマートフォンアプリ利用ログを用いてマッチングアプリの利用実態を分析した（ドコモ・インサイトマーケティングが所有するdi-PiNK（※）のアプリ利用履歴＜個別に同意をいただいた方＞を、国勢調査人口等を用いてウェイトバック集計したデータを使用）。

なお、本稿ではアプリ上でのコミュニケーションを起点としたサービス（いわゆる恋活アプリや婚活アプリ）に加えて、対面でのコミュニケーションが中心となるサービス（いわゆる婚活パーティーや結婚相談所）で利用されるアプリもマッチングアプリとして扱った。

マッチングアプリを20代男性の8.6%が使用

まずマッチングアプリの利用率から確認しよう。次の図に、マッチングアプリの性年代ごとの利用率を示した（各カテゴリーのアプリを月に合計1分以上利用した人の割合を「利用率」と定義）。利用率が最も高いのは20代男性で、8.6%もの人が利用していた。一方で40代以上では1.5%以下であり、マッチングアプリの利用率は年齢によって大きく異なることがわかる。

次に利用者数の推移を確認しよう。直近2年間の利用者数（15～69歳）の推移を「恋活アプリ」「婚活アプリ」「婚活パーティー」「相談所」という4サービス別に示した。婚活パーティーや結婚相談所の利用においてはアプリの利用が必須ではないため、サービス間の利用者数の単純な比較はできない点に留意されたい。