やはりタワマン？専門家が語る｢損しない家｣3条件 2001年以降に販売された新築物件のデータで検証

（写真：キャプテンフック／PIXTA）

今回のコラムは、タワーマンションとそれ以外の物件で値上がり幅がどの程度違うのか、独自に調査した結果について書く。エリアを都区部に限定し、2001年以降に販売された新築全件について、2022年以降に成約した住戸の新築時の価格との比較で、値上がり率を算出する。

「いつ買ったか？」で値上がり率はかなり違う。直近の相場上昇は2013年の金融緩和に始まり、以降一貫して相場は上昇してきている。そのため、2013年の新築の値上がり幅が最も大きく、平均50％になる。この値上がり率は直近ほど経過期間が短いので、小さくなる傾向がある。

この傾向を排除するために、販売年の平均値上がり率を引いて、その物件の超過値上がり率を算出する。つまり、その年の中では比較的値上がりした割合を「超過値上がり率」として、これを物件属性で平均して算出している。

タワマンとそれ以外の物件の差はかなり大きい

この期間のタワーマンションの超過値上がり率は30.1％であるのに対して、それ以外の物件は-2.2％と、かなりの差がある。

特に2001～2010年のタワーの超過値上がり率は33.4％で、その他が-3.0％で36％超の差、2011～2022年のタワーの超過値上がり率が21.0％でその他が-1.5％で22％超の差があることから、今後築年を経るに従って、タワーマンションとそれ以外の物件の差が広がる可能性がある。