マンション爆騰､実例に学ぶ購入時に厳守すべき事 物件を選ぶ際に重要な｢資産性の原則｣とは？

ここまで見てくると、都心のほうが値上がりしやすく、在庫がはけやすく思うかもしれない。

だが、これは金融緩和下の直近11年の話でしかない。この間は、基本的な市場環境が変わらずにきた結果である。それ以前は、リーマンショックのような金融危機があり、その際には都心の在庫は急増し、価格は相対的に安く、売れ行きが悪かった。

都心がいつでも順風満帆ということではないことは承知しておこう。ちなみに、その際の在庫件数に対する成約件数は3.0％に過ぎず、2013年以降の平均6.3%の半分以下の売れ行きだった。

突然、風向きが変わることがあるので要注意

不動産の場合、その風向きが突然変わるので注意しておく必要がある。過去にも、消費税率の改定前に駆け込み需要が発生し、その後に需要が大きく反動減したことがある。これまでの11年が一本調子だけに、正直なところ、そんなタイミングがそろそろあってもいいと思っている。そうなると、買い手が少なくなり、売れ行きが悪いときは「絶好の買い場」になる。

その際には好立地の物件でも売れ残ることが多い。実際、リーマンショック後に売り出したパークコート麻布十番ザ・タワーやパークタワーグランスカイなど、最寄り駅周辺では好立地のランドマーク物件でもさっぱり売れなかった過去がある。

そういうときほど、マンションの資産性の原則に立ち返って物件を検討してほしい。それは、「都心・駅近・タワー・大規模・ファミリータイプ」であり、「1に立地、2に立地」なのである。売れ行きや在庫は変動するが、資産性の法則は変わることはなく、再現性が高いということだ。

この連載の記事一覧はこちら