化石燃料を主体とした現在の電力で充電する限り、EVはCNとは程遠い。しかし、CN社会に近づくには電力の脱炭素化、再生可能エネルギー由来電力の拡大が必須。変動が激しい再エネ電力を使いこなすには、蓄電機能を持ったEVの普及は欠かせない。再エネ電力が増えていけば、EVも低炭素化していく好循環が得られる。
ならば、EVシフトの先頭集団が乱気流に巻き込まれるであろうこの先2〜3年は、日本メーカーにとって巻き返すチャンスと捉えるべきだ。実際、各社ともEV市場変調の動きにも足を止めることはなく、挽回策を打ち出している。
「イノベーションのジレンマ」
もっともそれは茨の道でもある。
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