Z会の傘下に入る「栄光ゼミナール」の本音

塾再編が進む理由は少子化だけじゃない

首都圏を中心に400超の教室を展開する栄光ゼミナール。生徒数7万人を誇る日本有数の学習塾だ

「これが業界再編を加速させる“号砲”になるかもしれない」。首都圏を地盤とする学習塾の幹部は、開口一番、そう語った。

通信教育「Z会」を運営する増進会出版社は5月19日、首都圏を中心に学習塾「栄光ゼミナール」を展開する栄光ホールディングス(HD)に対し、TOB(株式公開買い付け)を実施すると発表した。栄光HDはこれに賛同の意を表明して、TOBによる自己株取得も実施。2段階TOBで、増進会は栄光HDを完全子会社化する方針だ。

2000年代半ばから再編が活発化

こうした合従連衡の動きは、今になって始まったものではない。2000年代半ば以降、通信教育・出版大手が地方の学習塾を傘下に収める動きが活発化している。

たとえば学研HDは、東北ベストスタディ(2006年)など、これまでに複数の学習塾を買収。「いい案件があれば、これからも積極的にやっていく」(川又敏男・上席執行役員)と鼻息は荒い。

ベネッセHDも2012年にアップを子会社化したほか、2014年11月には全国の個人経営の学習塾などに、自社の「進研ゼミ」を活用した自立学習支援サービスを提供する計画をブチ上げている。

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