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舞い戻ってきた王氏は、百川智能の創業を通じて生成AIの基盤モデルの1つである大規模言語モデル（LLM）の領域で成功を目指している。
同社の社員数は（現時点で）170人余り。その8割以上を研究開発系の人材が占め、コアメンバーは（王氏の古巣である）ソーゴウのほか、中国のネット検索最大手の百度（バイドゥ）、ショート動画大手のTikTok（ティックトック）などを運営する字節跳動（バイトダンス）、アメリカのマイクロソフトなどの出身者だという。
百川智能は無料で利用できるオープンソースの4つのLLMと、クローズドソースの2つのLLMをすでに発表済みだ。9月25日には、そのうちの1つに対応するAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース、外部のシステムと連携させる仕組み）を公開し、企業間ビジネス向けの商用化のプロセスに進んでいる。
独自の優位性を発揮できるか
とはいえ、生成AIの開発競争は熾烈だ。中国のIT大手は（LLMの開発段階から）自社サービスへの生成AIの実装段階に進みつつある。
中国IT業界では大手企業が生成AIの開発を激しく競っている。写真は百度の生成AI「文心一言」の発表イベントでスピーチする創業トップの李彦宏氏（百度の配信動画より）
アリババの新CEOに9月に就任した呉泳銘氏は、「用戸為先、AI駆動（ユーザーを第1に、AIを駆使する）」というグループ戦略のスローガンを打ち出した。テンセントは、自社開発のLLM「混元（フンユエン）」を広告、ゲーム、SNS、ウェブ会議などの事業に応用する試験運用を始めた。
本記事は「財新」の提供記事です
また、LLMの開発で相対的に先行する百度は、「文心（アーニー）」と名付けた生成AIの実装を検索エンジン、文書共有サービス、個人向けメディアプラットフォームなどに広げている。
そんななか、スタートアップの百川智能は独自の優位性を発揮できるのか、王氏の手腕が注目される。
（財新記者：杜知航）
※原文の配信は10月17日
