2000万円では足りない？｢老後必要な資金｣の実額 自分の退職後に必要な資金を計算する方法

ちょっと長くなりましたが、結論です。退職後の生活費の総額は、次の等式で考えることができます。

最初に想定した自分の現役時代のゴールが、例えば年収800万円だとすると、退職した後にその60%の年間480万円の生活費が必要になり、65歳で退職した後、100歳までの35年間を想定すると、総額は1億6800万円に上ります！ 

とんでもない数字ですが、これを勤労収入、年金収入、資産収入でカバーすると考えてみます。年収800万円を稼いでいた人なら、65歳以降もまだ働くことができるでしょう。75歳までの10年間を年収300万円で働けば、その間の収入は3000万円となります。

また公的年金は年間250万円と想定して、65歳から受給すれば35年間で合計8750万円になります。この2つの合計で1億1750万円となりますから、残りの5050万円は資産収入でカバーする必要が出てきます。これでもかなり大きな金額です。

対策はあるのか

しかし、対策はいろいろあります。例えば、公的年金受給を5年繰り下げると年間の受給額は42%増加しますから、70歳から100歳までの受給総額は1億650万円（＝250万円×1.42×30年）となります。10年間の勤労収入3000万円と合わせると1億3650万円となり、必要な資産収入は3150万円に変わります。

さらに消費支出をもう少し落として、生活費を現役時代の年収の60％から55％に引き下げることができれば、35年間の生活費総額は1400万円減ります（＝800万円×55％×35年－1億6800万円）から、資産収入は1750万円あればいいという計算になります。

最初に計算した生活費総額は大きいように思えましたが、いくつかの対策で何とかできる可能性も見えてきたのではないかと思います。

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