クックパッドが､あの結婚サイトを買う理由 レシピサイトの雄が"拡大路線"を鮮明化

クックパッドはTOBの発表資料で、2014年11月にみんなのウェディングの「主要株主数社」から資本提携について提案を受け、協業の可能性について検討を始めた、と説明。が、みんなのウェディングの先行きが見えないタイミングで子会社化することは、クックパッドによる”救済”ではないかとの憶測も飛び交った。

みんなのウェディングと言えば、2010年、DeNAの新事業が独立する形で設立。DeNAでみんなのウェディング事業を立ち上げた創業社長の飯尾氏が2014年12月、引責辞任した後、カカクコムで取締役を務めた内田陽介氏が新社長を務めている。

クックパッドの穐田社長の場合、みんなのウェディングの大株主であることに加え、元カカクコム社長でもあった。企業の成長の可能性以外に、こうした企業や人間関係の結びつきも投資判断に影響したのではないか、という見方も出ていたほどだ。

こうした憶測に対し、クックパッドの菅間淳執行役は「クックパッドのノウハウをみんなのウェディングにも導入していくことで、互いに事業成長の可能性があると、あくまで会社としての判断を行った」と説明する。

口コミサイトとは親和性あり

ドイツ証券の風早隆弘シニアアナリストは、「みんなのウェディングは口コミサイト。クックパッドの競争優位性の根幹にある、ユーザー間のコミュニティ形成力などを移植しやすい」と、今回の子会社化を評価した。「不祥事があったとはいえ、ビジネスモデル自体が行き詰まっていたのではない。株価に対し、成長可能性が高いと判断しての、非常に合理性の高い投資だ」（同）とも分析した。

本業のレシピサイトでも、クックパッドは、米国やスペイン、シンガポールなどの運営会社や事業を買収。サイトの収益化やユーザーの獲得など、国内で培ったサービス運営のノウハウについて、横展開する方針を打ち出している。国内のレシピサイトだけが収益柱のままでは、いずれ成長に頭打ちがくる。

2017年12月期に経常利益100億円の目標を実現し、さらなる飛躍を実現できるかは、みんなのウェディングも含め、国内外で新たな成長ドライバーを作り出せるかどうかにかかっている。

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