｢みんな平等に｣出社要請した会社のまさかの末路 ｢在宅引きこもり部下｣に困った上司の最悪な対応

働き方も多様化する時代、パフォーマンスアップさせる3つのアイデアを紹介します（写真：jessie／PIXTA）

新型コロナウイルスの5類移行に伴い、原則出社を要請されたり、週1出社を求められたり、私たちの仕事の風景は大きく変わった。そんな中、在宅ワークを選択する「引きこもり部下」に関する相談が増えている。

単なる「在宅引きこもり」ではない。

自宅の作業スペースから、思いもよらぬ成果を出し続けるのである。そんな部下たちは、マネジャーたちの悩みの種だ。

在宅で仕事習慣のないベテラン社員たちは、どのように効率よく成果を出しているのか理解できないからだ。

出社を強いられる人から見れば「不公平」

ある製造メーカーの営業で、そのような「引きこもり部下」がいた。

この会社は、コロナ5類移行前から「基本出社」という方針を打ち出していた。ところがその部下は頑なに在宅ワークを続けると言って、応じない。

以前は成績が低迷していた。しかしコロナ禍になり、在宅ワークでオンラインを使った営業活動に慣れると能力が開花。顧客との効率的なコミュニケーションスタイルを自ら生み出し、今では部内ナンバーワンの営業成績をたたき出している。

上司が手をこまねいていると、同じ部署の部下たちからは、「不公平だ」との声が上がりはじめた。出社を強いられながら働く彼らから見れば、自宅から成果を上げる「引きこもり部下」は特権階級に見えるかもしれない。

「私も在宅ワークさせてください」

と言いだす部下が複数出はじめた。こうした現象に対し、組織の統率がとれなくなってきていた。この問題にどう対処したのか？ そしてどんな結末が待っていたのか？

問題が深刻化すると、組織のマネジャーたちは会議を重ねた。本社の総務に問い合わせたところ、

「基本出社ではあるものの、組織ごとに柔軟に対応すべき。強制ではない」

という曖昧な回答が返ってきたからだ。

そして深刻な問題の解決に取り組んだ。その問題とは、「在宅で働く超優秀な部下」と「出社を求める会社の方針」の間のギャップであった。