ちなみに最近ではメドレーやプログリットなど、ある戦略系コンサル出身の社長(元社長)が民放キー局の女性アナウンサーと相次ぎ結婚した、と騒がれて久しい。かつてはプロ野球選手、少し前なら外資系投資銀行などで同様の例はあったが、今やコンサル、コンサル出身のIT企業が人気業種にのし上がったことがわかる。
もっとも、IT分野の業務が増えるにつれて、コンサルに要求される役割も確実に変容している。ある戦略系コンサルの幹部は「これだけ変化のスピードが激しい今、戦略の“賞味期限”は短くなっている」と自らの状況を冷静に語る。
特にDX(デジタルトランスフォーメーション)が必須となった現在、欠かせないキーワードが「デジタル」である。戦略系2社はマッキンゼー・デジタル、デジタルBCGという専門組織をそれぞれ発足。ビッグ4の最大手であるデロイト トーマツもデジタルの実行部隊を抱えるようになった。
1つのプロジェクトが何百人単位になると、どんどん人が足りなくなってくる。コンサルの報酬は「1人当たりの単価」×「人数」×「期間」。多くの人員が長期間貼りついているほど、コンサル会社は儲かる仕組みだ。
ただし、各社が採用に血眼になる中でも、実はほしい人材は変容しつつある。「デジタル」に続く、もう1つのキーワードは、ズバリ「デザイン」である。
ほしいのは美大生、芸大生のセンス
2015年、就任して間もないアクセンチュア日本法人の江川昌史社長は、美術系大学3校を訪問。理事長たちと話し合う中、「日本は人材の無駄遣いをしている」と痛感した。美術系の大学生は一般に就職が難しく、デザインに強い人材が企業に集まりづらいからだ。
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