スバル｢2拠点生活｣に込めた未来へのメッセージ 産業の大変革期に求められる｢スバルらしさ｣

筆者はこれまで、里山スタジオがある細野地区の皆さんやスバル関係者らと一緒に、草刈りなどの施設整備作業に自主的に参加してきた。その理由は、筆者個人として、自動車産業のこれからについて、全身を使って本気で自問自答する時間を持ちたかったからだ。

スバル里山スタジオの整備を行っていたときの1枚（筆者撮影）

昨今の自動車産業における急激な構造変化について振り返ると、2010年代半ばにドイツ・ダイムラー（メルセデス・ベンツ）がマーケティング用語として使ったCASE（ケース）が、「自動車産業の未来を大きく変える」と言われた。トヨタをはじめとして、CASEを「100年に1度の産業構造大変革期」という捉え方を示すようになった。 

CASEとは、通信によるコネクテッド、自動運転、シエアリングなどの新領域サービス、そして電動化が複合する様子を指す、ダイムラーが提唱した言葉だ。

また、CASEと連動して、公共交通や物流分野にデジタル技術を応用する考え方であるMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）にも、注目が集まるようになった。ところが、2010年代末になり異変が起こる。

スバル里山スタジオの整備をサポートしている、鴨川市細野地区の皆さん（筆者撮影）

従来の財務情報だけではなく、環境・ソーシャル（社会性）・ガバナンス（企業統治）を重視したESG投資がグローバルで猛威をふるい、自動車業界での経営のあり方に多大な影響を及ぼしたのだ。

ESG投資によって、自動車メーカー各社はCASEやMaaSに対する捉え方や事業の進め方についても方針転換を強いられるようになる。例えば、ボルボ、ジャガー、メルセデス・ベンツ、そしてホンダなど、できるだけ早期のEV（燃料電池車を含む）専業メーカー転身を表明するメーカーが次々と現れている。

広がる「ひと中心」の考え方

一方で、行政や産業界の中で“今後の交通のあり方”ついてよく聞かれるのが、「ひと中心」という言葉だ。ここにESG投資も深く関係してくる。技術や法律が先行するのではなく、あくまでも人や地域の実態に見合った形で、いわゆるバックキャスト型の志向を重視しようというものだ。

筆者はこうした領域について、国、地方自治体、また民間企業との間で行われるさまざまな会議体に参加しているが、結果として「言うは易く、具体的な議論は難しく、実行はさらに難しい」という実感を持っている。