「テレワーク頻度」と「幸福度」が正比例しない理由 在宅勤務で増えた余暇は何に使われているのか
コロナ禍をきっかけに1500万人がテレワークを実施
新型コロナウイルス感染拡大は、同時に就業においてテレワークという新しい働き方を拡大させた。
日本では2020年4月の緊急事態宣言の発令に伴い、多くの企業でテレワークが進むことになった。就業者6,700人に対して、直近1年間のテレワーク実施日数を調査したところ、テレワークを1日でも実施した人は22%存在していた(NRIが2021年8月に実施した「生活者1万人アンケート調査」。15歳~79歳までの就業者が対象)。
総務省統計局の労働力調査によると、2021年8月時点(先の調査の実施されたタイミング)の日本の就業者は約6,700万人であることから、約1,500万人がテレワークを行っていたことになる(調査では80歳以上の就業者データは取れていないが、絶対数は少ないため、テレワーク実施比率は79歳以下の就業者と同様の比率として計算)。
さらには年間120日以上、つまり1年の3分の1以上もテレワークをしたという人は就業者全体の5%存在していた(テレワーク実施者<22%>内では約4分の1に相当)。これも同様に人数に換算すると約340万人となる。これだけの数のテレワークヘビーユーザーがコロナ禍をきっかけに生まれたのである。
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