「テレワーク頻度」と「幸福度」が正比例しない理由 在宅勤務で増えた余暇は何に使われているのか

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テレワークの普及はワークライフバランスにどのような影響をもたらしているのでしょうか(写真:ThanhAn/PIXTA)
景気の先行きも心配だし、マスク生活やレジャー自粛も息が詰まる。でも「幸せ」か、と聞かれれば悪くない毎日かも──。野村総合研究所の「生活者1万人アンケート調査」では、1997年から3年ごとに日本の消費者のトレンドを追いかけているが、直近の調査では、景況感が悲観に振れたにもかかわらず、「幸福度」や「生活満足度」は伸びている。
時系列の大規模アンケート調査をベースにまとめた『日本の消費者はどう変わったか』を上梓した著者が、コロナ禍の中でもしなやかに順応しながら、穏やかで控えめな「幸せ」を見つけている、現代日本の消費者の意識・行動や、今求められるマーケティングの方向性を解説する。

コロナ禍をきっかけに1500万人がテレワークを実施

新型コロナウイルス感染拡大は、同時に就業においてテレワークという新しい働き方を拡大させた。

日本の消費者はどう変わったか: 生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向
『日本の消費者はどう変わったか』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

日本では2020年4月の緊急事態宣言の発令に伴い、多くの企業でテレワークが進むことになった。就業者6,700人に対して、直近1年間のテレワーク実施日数を調査したところ、テレワークを1日でも実施した人は22%存在していた(NRIが2021年8月に実施した「生活者1万人アンケート調査」。15歳~79歳までの就業者が対象)。

総務省統計局の労働力調査によると、2021年8月時点(先の調査の実施されたタイミング)の日本の就業者は約6,700万人であることから、約1,500万人がテレワークを行っていたことになる(調査では80歳以上の就業者データは取れていないが、絶対数は少ないため、テレワーク実施比率は79歳以下の就業者と同様の比率として計算)。

さらには年間120日以上、つまり1年の3分の1以上もテレワークをしたという人は就業者全体の5%存在していた(テレワーク実施者<22%>内では約4分の1に相当)。これも同様に人数に換算すると約340万人となる。これだけの数のテレワークヘビーユーザーがコロナ禍をきっかけに生まれたのである。

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