たっぷり貯金したい人に知ってほしい節約の心得 毎月の固定費や生命保険料､医療費の下げ余地は？

医療費についても節約できる手があります。多くの人は、もしもの時に備えて、医療保険の加入はかかせないと思っていますが、医療費は「貯蓄で備える」のが基本です。日本は健康保険の制度が充実しているため、医療費の自己負担は1～3割負担です。

これに加えて「高額療養費制度」があります。

年収約370万～770万円以下の一般的な家庭の場合、医療費が100万円かかっても、自己負担の上限額は月額で8万7430円です。会社員、公務員の場合、加入の健康保険によっては「付加給付」といって、所得に関係なく「1ヵ月の自己負担額は2万円または2万5000円」というところもあります。

入院は意外と長期化しない

入院が長期化すれば月々9万円もの負担になると心配する人もいますが、厚労省の調査によりますと、近年は入院が短期化していて、10日以内の退院は59％、84％が30日以内に退院しています。同様に、日本人の死因第1位のがん（新生物）の入院の場合でも、「10日以内」は58％、「30日以内」は88％になっています。

また、がん治療の1回あたりの平均額は入院の場合約67万円（自己負担3割の場合約20万円）、外来の場合約4.4万円（自己負担3割の場合約1.3万円）となっています。

仮に毎月5000円の医療保険料を払うのならば、それを貯蓄に回していれば1年で6万円、10年で60万円、30年で180万円貯まることになり自己負担額を十分に賄うことができます。

親族にがんの人が多くてお金で安心がほしい人や公的健康保険の適用外で全額自己負担の先進医療の技術料（重粒子治療や陽子線治療など）が心配な人は、がんには「がん保険＋貯蓄」、それ以外の病気は「貯蓄」で備えるのも1つの方法です。