国内自動車メーカー出揃ったEV動向､今後の行方 EVメーカー化のホンダと日産､追従するトヨタ

4月に入り、相次いで電気自動車（EV）関連の発表を行った日産、ホンダ、トヨタの3社（写真：トヨタ自動車／日産自動車／本田技研工業）

国内の電気自動車（EV）動向に関して、新年度がはじまった4月に日産自動車は「全固体電池技術セミナー」を実施した。続いてホンダが「Honda四輪電動ビジネス説明会」を催し、同日にはトヨタ自動車が「新型BEV bZ4Xオンライン発表会」を行った。その3つを観ることにより、EVの取り組みの様子を比較できることになった。

簡単に結論をいえば、EVを市販してきた順に進捗が目に見える印象を残したといえる。

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日産は、世界の自動車メーカーが実現を目指す全固体電池について、実用化を視野にした具体的発表をした。現在、材料やセルの製造などに関して、全固体電池実現のための試験をやっており、2年後の2024年に生産へ向けた検証ラインを設け、2028年に市場投入するという。

全固体電池に対する意見が異なるトヨタと日産

2022年4月12日、新型BEV「bZ4X」を5月12日に発売することを発表したトヨタ自動車 執行役員 副社長 前田 昌彦氏（写真：トヨタ自動車）

昨年9月にトヨタが行った全固体電池に関する会見では、2020年6月から試験車両で走行してきた結果、寿命が短いという課題を発表し、実用化へ向けて材料から探しはじめる必要があり、バッテリー特性はハイブリッド車（HV）に向いているのではないかとの見解が示された。全固体電池について、業界のなかでもとくに熱心な自動車メーカーとしてトヨタは知られてきており、特許の件数では世界一と伝えられてきた。そのトヨタの見解が明らかにされたことによって、全固体電池に対する期待はややしぼみかけたといっていい。

しかし、今回の日産の発表を聞くと、かなり高い実用化の可能性があり、その市場導入も案外早いのではないかとの期待が高まる。

そうしたなか、中国のNIO（上海蔚来汽車）は、3月に納車を開始した上級EV「ET7」の150kWh仕様に、全固体電池を搭載しているという。詳細は不明だが、改めて全固体電池の導入がしのぎを削ることになりそうな気配が再燃してきた。