【産業天気図・スーパー】低価格傾向で増収至難、コスト削減効果で「曇り」にこぎ着ける
| 10年4月～9月 | 10年10月～11年3月 |
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スーパー業界は２０１０年４月から１年終始、「曇り」になりそうだ。低価格傾向が続き、値上げに踏み切れる期待は薄い。消費者の買い控えムードも続いており、売り上げ面で厳しい状況が続く。ただ、前期に各社が取り組んだ、仕入れ値低減や残業時間圧縮といったコスト削減策で、利益は横ばい以上を期待できる企業もある。
イオン＜８２６７＞、セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞傘下のイトーヨーカ堂、ユニー＜８２７０＞やダイエー＜８２６３＞など総合スーパー大手は今１１年２月期を「来期の飛躍に向けた準備期間」（イオン・岡田元也社長）と位置づけた。前期からのコスト削減策を継続することで筋肉質の経営に転換し、来期以降の反転を目指す。
本格回復に向けて欠かせない増収策にも、１０年度後半をメドに着手する見通し。イオンでは、ＧＭＳの最大の収益源である衣料品について「１０年末までには衣料品売り場に何らかの変化を出せるはず」（イオンＧＭＳの中核会社、イオンリテールの村井正平社長）と自信をみせる。グループ内の衣料品専門店との素材調達などを進めるほか、ユニクロに代表される商品の企画・製造・販売を一手に行う「ＳＰＡ方式」（製造小売り）を本格的に導入し、商品をテコ入れする。新商品を配した売り場で、客足増を図る。
一方、食品スーパーも総合スーパーと同様に、単価下落を受けた厳しい環境が続く。食品スーパーの新規出店は引き続き旺盛なため、競争は激化の一途だろう。競合との対抗上、低価格帯商品の構成比は拡大傾向にあり収益は圧迫される見通しだ。衣料品や生活用品に比べて粗利率が低い食料品は、仕入れ先の見直しで調達原価の低減を図っても粗利率の改善は鈍く、店舗のスクラップ＆ビルドで採算向上を進めても、業績は前期並みがやっとだ。
（鈴木良英＝東洋経済オンライン）
