勃発する「女性社外取締役ブーム」の裏側【動画】

登用は歓迎すべき流れだがその意味は一体何か

ESG(環境・社会・ガバナンス)やSDGs(持続可能な開発目標)といった経営手法が重視される中、諸外国では企業の取締役に積極的に女性を就任させる動きが加速しています。

日本の上場企業は6割が女性取締役ゼロ

北欧やフランスでは取締役の4割ほどが女性ですが、日本は上場企業の約6割に当たる2286社で女性取締役がゼロです。

『週刊東洋経済』6月7日発売号の特集は「これが世界のビジネス常識 会社とジェンダー」です。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら

"女性登用の超後進国"といっても過言ではない状況ですが、日本企業の間ではここ1~2年、社外から招く取締役である社外取締役の女性の獲得競争が勃発しています。

こうした登用は歓迎すべき流れですが、一方で問題点も指摘されています。

『週刊東洋経済』6月7日発売号の特集「これが世界のビジネス常識 会社とジェンダー」よりポイントを動画にまとめました。

東洋経済オンラインYouTubeチャンネルリポーターの守永真彩と東洋経済オンライン編集部長の武政秀明がわかりやすく解説します。

ぜひご覧ください。

(再生時には音量等にご注意ください)

(デザイン:駒井佐和子、撮影:今井康一)画像をクリックするとYouTubeの動画ページにジャンプします
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