公立中に大失望「中学受験親子」が今選ぶ最善の道

私立志向加速、コロナ禍でどんな変化が起きたか

中学受験の新たな潮流とは(デザイン:杉山 未記)

新型コロナ禍で昨春、突然の休校を迫られた小中学校。オンライン対応が不十分だった公立校は多く、私立志向が加速している。

少子化の中で首都圏中学受験率は過去最高に

文部科学省によると、2020年4月時点で授業動画を活用できた公立学校(小中高など)は10%にとどまり、同時双方向型のオンライン指導に取り組んだ公立学校は5%しかなかった。

『週刊東洋経済』5月24日発売号(5月29日号)の特集は「中高一貫vs.大学付属」です。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら

一方、私立一貫校のコンサルティングを手がける森上教育研究所によると、私立中高の84.8%が配信型授業を実施し、その過半が4月前半までに開始。双方向型授業もほぼ同様の状況だった。同研究所の森上展安代表は「コロナ対応での公立と私立の差を見て、『どうしても子どもを公立中学校へ行かせたくない』という層が増えた」と指摘する。

その結果、2021年の首都圏の中学受験率(首都圏模試センター調べ)は過去最高とみられる16.9%を記録。少子化で小学生が減っているにもかかわらず、受験者数(同)は5万0050人と14年ぶりに5万人を超えた。

『週刊東洋経済』5月24日発売号は「中高一貫vs.大学付属」を特集。独自調査の大学付属よりお得な進学校ランキング、6年間で学力が伸びる進学校ランキング、内部進学率で見る大学付属校格差、最近のトレンドであるオンライン入試、導入校が急増している英語入試、カリスマ家庭教師・安浪京子氏が語る「中学受験の乗り越え方」、中学受験の伝道師・おおたとしまさ氏が伝授する「進学校、付属校選びの心得」など、最新データとともに中学受験の新たな潮流を追った。

(出所)『週刊東洋経済』5月24日発売号「中高一貫vs.大学付属」

コロナ禍でも中学受験者が増えたのは、「中学入試は小学4年生から始まる3カ年プロジェクト。2021年の受験者は2018年から入試に備えている。突然コロナ禍になっても、後に引ける状況ではなかったのだろう」と、東京個別指導学院・進路指導センターの寺田拓司氏は解説する。

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