アパレル苦境で｢人減らし｣の嵐がやまない 三陽商会､ワールドなど相次ぎ希望退職の発表

百貨店の衣料売り上げも厳しい。写真と本文は直接関係ありません（編集部撮影）

「人出が減って店の売り上げは当然苦しいし、ネット通販も昨年春の緊急事態宣言時のようには伸びていない。この状況が春まで続くなら希望退職で本部人員を減らすことを考えないと」。緊急事態宣言が再発令され外出自粛ムードが続く中、都市部を中心に店舗を構える中堅アパレルの幹部はこう打ち明ける。

2020年末から新型コロナウイルスの感染者数が再拡大し、逆風にさらされているアパレル業界。ユニクロなどの実用衣料を扱う一部の低価格ブランドを除き、多くのアパレル企業の月次売上高は昨年12月から再び大幅な減少に陥っている。

東京商工リサーチの調査によると、2020年に早期・希望退職の募集を開示した上場企業は93社と、リーマンショック後の2009年に次ぐ高水準だった。業種別ではアパレル・繊維関連企業が最多で、18社と全体の約2割に及ぶ。

ワールドは昨年に続き100人を募集

2021年が明けて以降も、アパレル業界では希望退職の募集に踏み切る企業が後を絶たない。

「マッキントッシュ ロンドン」などを展開する三陽商会は1月21日、全社員の約1割に相当する150人規模の希望退職者を募集すると発表。その2週間後の2月3日には、アパレル大手のワールドもグループ会社で100人の希望退職者を募るとのリリースを出した。ジーンズ量販店のライトオンも2月9日、同社として初めて希望退職者を約40人募集すると公表した。

三陽商会が希望退職の募集を行うのは2013年以降で4度目。同社の大江伸治社長は「昨年11月から新型コロナの第3波が直撃し、売り上げへの影響が想定を上回った。来期の黒字化を実現するためには、人員体制の見直しに踏み込まざるをえない」と背景を説明する。

一方のワールドは昨年9月、構造改革の一環でほぼ全グループ会社を対象に約200人の希望退職者の募集を行い、計画を上回る294人の退職が決まっていた。わずか半年で2度目の募集となる。今回の対象は百貨店ブランドの運営を行っている子会社と、直営店のスタッフの管理や店舗開発を担う子会社の2社に限定する。

同社は希望退職と併せて、昨年発表した不採算事業の整理などの構造改革（5ブランド廃止、廃止ブランドの店舗を含めた低採算店約360店の撤退）を追加で実施するとして、百貨店を中心に展開する7ブランドの廃止と約450店舗の撤退を2021年度に行う方針も明らかにした。