アパレル苦境で｢人減らし｣の嵐がやまない 三陽商会､ワールドなど相次ぎ希望退職の発表

ワールドの担当者は「都心の百貨店を中心に客足の戻りが弱く、世の中の変化への対応をより急ぐ必要があると判断した。今後は主力ブランドにリソースを集中させ、生活雑貨などの領域も強化していきたい」と話す。

アパレル企業がこぞって人員削減に踏み切るのは、業界の先行きに対する不安が高まっていることを物語る。コロナ禍で一気に需要が蒸発した航空業界などと異なり、アパレル業界は2020年以前から、消費者の衣料品に対する低価格志向の強まりやカジュアル化が追い打ちとなり、業績悪化に苦しむ企業が増えていた。

百貨店を主要販路とする三陽商会は、2015年にライセンス契約が終了した英国ブランド「バーバリー」の穴を他のブランドで補えずに2016年度から営業赤字が継続。ワールドは2015年に銀行出身の上山健二社長（現・会長）が就任して以降、不採算ブランドのリストラや人員削減で収益性こそ改善したものの、2019年度の売上高は5年前比で2割減った。ライトオンも、アメカジブームの低迷に加え、ショッピングセンター向けのブランドとの価格競争が激しく、2017年度と2019年度は営業大赤字に沈んでいた。